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この記事では、BASEの手数料の仕組みを整理し、価格別のシミュレーション表を掲載します。BASEのメリットも踏まえた上で、売上が増えてきた段階での選択肢についても解説します。
BASEのデジタルコンテンツ販売でかかる手数料
BASEでデジタルコンテンツを販売する場合、売上から差し引かれる費用は「販売ごとにかかるもの」と「振込時にかかるもの」の2種類があります。（2026年6月時点の公式情報をもとに記載しています）
販売ごとにかかる手数料（スタンダードプラン）
- 決済手数料：販売金額の3.6%＋40円
- サービス利用料：販売金額の3%
- 合計：販売金額の6.6%＋40円
振込申請時にかかる費用
- 振込手数料：一律250円
- 事務手数料：振込申請額が2万円未満の場合は500円、2万円以上は0円
商品価格別シミュレーション
スタンダードプランで1件販売した場合の手取り額を価格別に整理します。振込手数料・事務手数料は含まず、販売ごとの手数料のみで計算しています。
計算式：手取り ＝ 販売価格 −（販売価格 × 3.6% ＋ 40円）−（販売価格 × 3%）
| 販売価格 | 手数料合計 | 手取り額 | 実質手数料率 |
|---|---|---|---|
| 500円 | 73円 | 427円 | 約14.6% |
| 1,000円 | 106円 | 894円 | 約10.6% |
| 3,000円 | 238円 | 2,762円 | 約7.9% |
| 10,000円 | 700円 | 9,300円 | 約7.0% |
※スタンダードプランのクレジットカード決済を前提とした計算です。小数点以下切り捨て。振込手数料・事務手数料は含みません。PayPay・Amazon Pay・PayPalなど一部の決済方法では手数料が異なる場合があります。最新情報はBASE公式サイトでご確認ください。
BASEのメリット
手数料の話が続きましたが、BASEには他のサービスと比べて優れた点があります。
- 初期費用・月額費用なしで始められる：売れるまでコストがかからないため、リスクを抑えて販売を試しやすい
- ショップをすぐに作れる：専門的な知識がなくても、管理画面から短時間で開設できる
- デジタルコンテンツ販売 Appに対応：PDFなどのファイル販売と購入後の自動配布が追加設定で可能になる
- 特商法の住所公開への対応：個人が住所を公開することへの不安に対して、BASEが提供する仕組みを利用できる場合がある（詳細はBASE公式ヘルプをご確認ください）
- 日本語サービスで安心感がある：国内サービスのため、サポートや決済手段（PayPay・コンビニ決済など）が日本向けに整っている
- 国内利用者が多い：実績や事例が豊富で、使い方の情報を探しやすい
BASEで利益が少ないと感じる理由
低価格商品ほど固定40円の影響が大きい
BASEの決済手数料には「3.6%＋40円」の40円という固定額が含まれています。この40円は販売価格に関わらず一定のため、低価格の商品ほど実質的な手数料率が高くなります。
シミュレーション表を見ると、500円の商品では実質手数料率が約14.6%であるのに対し、10,000円の商品では約7.0%まで下がります。「手数料6.6%＋40円」という数字だけ見ると安く感じますが、低単価商品では実態が異なります。
振込時にも費用がかかる
販売ごとの手数料に加えて、振込申請のたびに振込手数料250円と、申請額が2万円未満の場合は事務手数料500円が差し引かれます。
たとえば月商1万円で毎月振込申請をする場合、振込手数料250円＋事務手数料500円＝750円が追加で差し引かれます。申請額を2万円以上にまとめると事務手数料を節約できます。
売上が増えるほど「引かれる額」が気になってくる
手取り率は販売価格によって変わりますが、同じ価格帯であれば売上が増えても大きく変わりません。ただし差し引かれる金額の絶対額は増えていきます。たとえば10,000円の商品（実質手数料率約7.0%）だけで月商10万円を達成した場合、手数料は合計で約7,000円になります。低価格商品が中心の場合はこの割合がさらに上がるため、売上が伸びるほど「毎月これだけ引かれている」という金額が意識されやすくなります。
売上が伸びた人が検討する選択肢
BASEはショップ型の販売に優れたサービスですが、売上が増えてくると利益率や販売の仕組みが気になってくることがあります。そのような段階で検討される選択肢のひとつが、直販という方法です。
直販とは、BASEのようなプラットフォームを介さずに、自分のLPで商品を紹介してStripeなどの決済サービスで支払いを受ける方法です。購入後のメール送信やデジタル商品の配布まで自分で構築する必要がありますが、プラットフォームのサービス利用料がかからないため、手取り率を改善できる可能性があります。
ただし直販には、LP・決済・メール配信・PDF配布をそれぞれ用意して連携させる手間がかかります。複数のツールを別々に管理するのが大変と感じる場合には、これらをまとめて運用できるオールインワン型のツールという選択肢もあります。
systeme.io はその一例です。LP作成・注文フォーム・メール配信・デジタル商品の配布を同じ管理画面で運用できます。無料プランから始められるため、まず機能を確認してから判断することもできます。詳細は「systeme.ioとは？機能・料金・評判を解説」をご覧ください。
こんな人はBASEがおすすめ
- 初めてデジタル商品を販売する人：まず売れるかどうかを試す段階では、手軽に始められるBASEが合理的
- 少額・低単価で販売を始めたい人：初期費用がかからないため、小さくスタートしやすい
- ショップ形式で複数商品を並べたい人：商品ラインナップを見やすく整理できる
- 日本語サービスを重視する人：サポートや操作性が日本向けに整っているため、安心感がある
まとめ
- BASEの手数料はスタンダードプランで実質6.6%＋40円。低単価商品では固定40円の影響で実質手数料率が高くなる
- 振込申請時には振込手数料250円と、2万円未満の場合は事務手数料500円が別途かかる
- BASEは初期費用不要で始めやすく、デジタルコンテンツ販売にも対応した国内サービス
- 売上が増えてきた段階では、直販という選択肢も検討できる
- 自分の販売スタイルや商品価格帯に合った方法を選ぶことが大切
